「ETFの米国高配当がなにやら良いらしい」「投資信託よりも手数料が安くて市場に分散できる」など、投資信託などを始めた人はETFという銘柄にも興味が湧いてくるのではないでしょうか。タザキが普段オススメしている楽天証券でも「買い」なのか？まとめていきます。そもそもETFとは、「上場投資信託」というある指数に連動するように運用される投資信託の一種です。投資信託が上場しているという商品です。投資信託と同様に、１個の銘柄で、多数の株に分散する効果を持っているので、分散投資をしたい人にとって便利な商品です。それだけ聞くと投資信託と同じように聞こえますが、少し違います。最も違う部分は「上場」しているということですね。取引所に上場しているので、個別株と同じように、リアルタイムで売買ができます。楽天証券の購入画面でも個別株のような画面になっています。実際に、取引所時間中であれば、個別株のように値動きを見ながら、好きなタイミングで買うことができます。信用取引もできます。日本のETF、投資信託よりも、海外、特に米国ETFがオススメです。理由は単純に経済成長率と今後の期待感です。日本の株価のここ数１０年の伸びと、アメリカの株価の伸びを見ていただければわかりますよね。人口も低下し、少子高齢化が進み、ベンチャーなども少ない日本に対する将来の期待は正直薄いですね。経済成長、将来への期待感も高いアメリカの経済に乗っかって自分の資産を増やしましょう。一般的に投資信託よりも運用手数料が安いと言われています。楽天証券の、「米国ETF」で「純資産総額が大きい順（人気銘柄）」に並べてみました。0.1%以下が大半ですね。初心者にも定番のオススメ銘柄である人気の「VTI」や、「VOO」は0.03%です。投資信託の場合は、0.1%きるものは本当に数えるほどしかありませんし、0.1%台であれば、十分に安いという認識です。ですので、「ETFの方が運用手数料が安い」ということが言えそうです。近年、大手証券の間での手数料低下合戦が繰り広げられており、市場全体的に、手数料の低下が続いています。ついに、2020年１月からは、楽天証券で米国株ETFの一部、買付手数料無料化が始まりました。2020年２月現在、米国ETFの買付手数料無料化を実施しているのは、楽天証券だけでなく、SBI証券、マネックス証券の３証券です。各社９本ずつ無料の銘柄があります。銘柄を見てみると、SBI証券とマネックスは全く同じ銘柄９本なんですね。楽天証券も、表のVT〜SPYまでは同じ銘柄ですね。このあたりは定番でもあるので非常に嬉しいですね。ETFは基本的にまとまった金額で投資することが一般的なので、少しの手数料は誤差といえばそうですが、それでも、買付手数料0円は、さらにハードルが下がりますよね。楽天証券は、弊ブログでも再三取り上げているように、私も使用しているオススメ証券です。まずは豊富な商品数です。計367本もあります。UI（デザイン）も見やすく、扱いやすいという点は、楽天証券の最大のメリットであると考えています。個人的には、SBI証券はあまりデザインが好きではありません。あまり今時のデザインではないと思います。今年から上記のように買付手数料無料で、優良な銘柄を購入できることも大きなメリットですね。デメリットというほどのデメリットは、正直見受けられません。しかし、「最適解」とも言えません。むしろ、普段は楽天証券LOVEな僕でも、米国株ETFの最適解は「SBI証券」だと思いました。ここで比較したいことは、「買付」手数料以外の部分です。まずは「為替手数料」です。いうまでもなく米国株ETFなので、楽天証券口座に入っているお金を、ドルに変えなければなりません。楽天証券での為替振替には、１ドルあたり25銭の手数料が発生します。ところがSBI証券の場合は、とある方法を使うことにより、たったの２銭で振替ることができるのです。以前のネット銀行比較動画でもご紹介した住信SBI銀行を使った方法です。住信SBI銀行の外貨積立を使うと、なんとたったの２銭で、振替することができるようです。そして、住信SBIネット銀行の外貨口座から、SBI証券の外貨建口座に、インターネット上の操作で入金が可能です。その振込手数料は無料です。よって、楽天証券よりも安く、米国株や、米国株ETFを購入することが可能になるわけですね。確かに、ETFは投資信託に比べて運用額は大きくなるので、わずかな為替差は誤差であるという意見もあるかと思います。しかし、「誤差」というのは個人の感覚にもよります。１円でも安くを突き詰めた結果での結論とお考えください。ETFのような投資信託型の資産は、積立を行い「ドルコスト平均法」を使うのが有効的です。しかし、楽天証券の米国株ETFは、投資信託のような毎月自動的に積立設定が2020年２月時点でありません。その機能がある唯一の証券口座が、楽天と人気を二分しているSBI証券です。もちろん手動で買い付けることによって、楽天証券でも積立は可能ですが、手間がかかりますので、面倒です。自動設定の方が楽ですよね。以上の３つの理由から、米国株ETFの買付においては、楽天証券はSBI証券に条件としては劣っています。購入資産ごとに、証券口座を複数使い分けるというのも全然ありだと、個人的には思います。ただし、NISAは１口座しか使えないので、どの口座をNISAまたはつみたてNISAに使うかは、考えなければなりませんね。SBI証券の申し込みはこちら 楽天証券の手数料は、インターネット証券ならではの魅力的なロープライス。国内株式は取引スタイル、取引状況に応じて3コースから選べる選択制。購入時の手数料が不要なノーロード投信も充実。もちろん口座開設料、口座管理料は無料です。 ちなみに大手ネット証券の口座数比較はこちら。. 『楽天証券、マネックス証券、SBI証券が2019年7月22日(月)から米国株の最低手数料を撤廃すると発表しました。そこで今回は、国内主要ネット証券3社の米国株手数料を比較していきたいと思います。クリックできる目次米国株手数料は0.45％(税抜)で一律です。最低手数料、最高手数料も各社横並びで差はありません。NISA口座のキャッシュバック対象は、楽天証券だとETFに限られるのに対し、マネックス証券とSBI証券は全商品対象となっている部分に違いがあります。楽天証券とSBI証券は、約定代金が2.22ドル以下のとき売買手数料が無料になります。マネックス証券は約定代金1.11ドル以下のとき売買手数料が無料になります。楽天証券とSBI証券は2.22ドル以下で無料になるので、ほんの少しだけ不利ですね。1取引あたり4,445ドルを超える場合は、3社とも手数料上限が一律なので約定代金が高ければ高いほど手数料が割安になります。楽天証券＆SBI証券：20ドル÷0.45％≒4,444ドル米国株の取扱銘柄数は、マネックス証券＞SBI証券＞楽天証券の順に多いです。マネックス証券はドル建て米国株の特定口座に対応してる証券会社のなかでトップの銘柄数を誇ります。SBI証券＆楽天証券と比べて、取扱銘柄数に1.5倍以上の差があります。貸株サービスは、証券会社に株を貸すことで金利が支払われるサービスのことです。一見、メリットばかりのようにも見えますがデメリットもあります。貸株サービスを利用することで、配当金のほかに貸株金利がもらえるようになります。貸株中でも売買は自由にできます。一般的に証券口座に入っている株式等の資産は証券会社がつぶれても、すべて返還されることになっています。しかし、貸株を行うと貸株の名義が証券会社になってしまい、すべてを失うことになる可能性があります。結果的として二重課税になってしまい、手取りが減ってしまうというデメリットが貸株サービスにはあります。米国株の貸株金利はかなり低いですし、雑所得扱いで確定申告しなければならなくなるので、貸株サービスは基本的に利用しなくていいでしょう。マネックス証券は米国株に最も力を入れてきた証券会社です。米国株の手数料の引き下げや特定口座対応など、どこよりもはやく行ってきた実績があります。さらに「指値、逆指値、ツイン注文、成行」がドル建て米国株口座で注文でき、注文期間を90日先まで伸ばせるのは上記3社ではマネックス証券だけです。というわけで、楽天証券とSBI証券は米国株の最低手数料が撤廃されましたが、トータルで判断するとマネックス証券が抜きんでています。さらなるサービス向上に期待して、私はこれからもマネックス証券を利用し続けます。★ドル建て米国株口座の取引が充実★米国株への投資は必ずしも米国株口座のドル建て取引だけではありません。日本の投資信託を通して、米国株のインデックス指数に投資することも可能です。なお、日本円で投資信託を購入する場合は、マネックス証券ではなく楽天証券一択になります。楽天カード決済の自動積立で楽天スーパーポイントが貯まるからですね。詳しいことは下のリンク先で解説しておるぞい。米国株の始め方★更新情報つぶやきます★★インスタだけの投稿多数★★ここしか書かない限定コンテンツ★アウトプットは最高の知識定着術なのじゃ。次の記事 ひろめ米国株投資歴5年 ➡ 2016年4月：当ブログ開始 ➡ 2020年1月：技術評論社から著者を出版運用スタイル：優良米国株のバリュー投資 ➡ 割安な25年以上連続増配株式への均等分散投資を軸に手堅い運用を心がけています。「CTRLキー＋Dボタン」で簡単にこのページをブックマークできるぞい。 © 2020 複利のチカラで億り人 All rights reserved.This site is protected by reCAPTCHA and the Google 米国株式｜どの証券会社で買う？ 米国株式を買う場合には、まず証券会社で口座を開かなければなりません。.